社会

人事・管理本部長メッセージ

Message from the General Manager of HR and Administrative Division

最前線に立つ従業員こそが価値創出の源泉

当社グループが利益追求と社会貢献の両輪をもって、真のグローバル企業として正々堂々と闘っていくためには、現場で最前線に立つ従業員こそが要であり、企業価値創出の源泉であると考えています。
当社グループは、これまでも「人」を中心として、魅力と競争力にあふれた企業体を追求し、時代の変化に柔軟に対応できる人財の育成に取り組んできました。

さらなる成長のためには人財の多様化と「全員参加」の変革が不可欠

しかしながら、当社グループの成長戦略―Good to Greatを実現するためには、中長期的な視点から今まで以上に多様な人財の獲得に注力しなければなりません。
特に、経営を担う人財の多様化は早期に着手すべきテーマとして捉え、外部登用を進めるほか、2022年5月より役員報酬制度を改定・公開しました。加えて、これまでの人事施策を刷新し、当社グループの従業員が文字どおり「全員参加」で挑戦・変革に取り組み、成長戦略の実現を目指すことができる環境を早急に整えていく必要があります。

人財開発戦略の再構築による成長戦略への貢献を目指す

こうした考えのもと、次の10～15年先までを見据えた、多様な個が活躍できる人財開発戦略の構築を進めています。具体的には、各階層を貫く明確な人財開発のビジョンと教育体系をあらためて整備し、従業員の成長と意識変革を促進できるよう、評価制度の見直しを行っています。
企業としてGreatへのシフトを達成するには、「利益と公正」を体現し、最前線で新たな価値を創出し続けられるような人財を一人でも多く獲得・開発する必要があります。
会社が従業員個人に示す「期待値」を一貫性のあるビジョンや具体的な制度として落とし込むことで、全従業員が同じ方向に向かって行動を起こすことを促し、それが結果として会社全体の変革と事業成長の実現につながっていくと考えています。

多様性への取り組み　ー働きやすさの実現と経営人財の確保

多様性への取り組みは、当社グループの競争力をさらに高めるための重要な経営課題として位置づけ、海外を含むグループ各社の人事データの分析や、各種制度の見直しに取り組んでいます。直近では、日本における女性活躍推進はもちろんのこと、多様な働き方を実現し、LGBTQ等を含む多様性を重視した制度への移行を進めています。
これらにより、従業員にとって働きやすい環境の整備に加え、経営に資する多様な人財のさらなる確保を目指しています。

双方向のエンゲージメントを通じて、人財の提供価値の最大化へ

中長期的な視点で耐久性のある人財開発戦略を構築することは必要不可欠ですが、それだけでは十分ではありません。経営層と従業員が、会社の方針や現場の想いについて、相互に深く理解し合う必要があります。当社グループでは、エンゲージメントという言葉を「従業員の満足度」ではなく、「会社と従業員の相互の信頼関係」として捉え、決して一方通行ではなく、双方向で形づくられるべきものであると考えています。

戦略の実行にあたりまず重要なのは、どこを目指すべきか、どうなってほしいのか、そのためにどうすればよいのかといった、会社と従業員間の丁寧なコミュニケーションです。
さらに、従業員への各種調査等を通じて現場が現状の経営や制度に対してどのように考え、フェア（公正）な組織であると実感しているかどうかなど、経営層と従業員相互の信頼関係を強化できているかどうかを定期的に確認し、改善活動に反映していく一連の流れが非常に肝要です。
一方通行の説明責任を果たすだけで良しとせず、今後も様々な取り組みを通じて、現場の従業員が心から共感し、働きやすい環境で、誇りと働きがいを持って活躍できるよう尽力します。

そして、当社グループとして、人財の提供価値の最大化を通じて、利益追求と社会発展への貢献を実現していきます。